電子書籍配信サービス「BookLooper」

概要

すべての教育機関 / 企業に贈る、新しい「学び」のかたち

KCCSは、大学における電子学術書(和書)の普及を目指し、2010年12月から慶應義塾大学メディアセンター(図書館)と共同で、学生・教職員を対象とした電子学術書配信の実証実験を行い、学修に適した電子書籍活用に関して学生や教職員の要望や意見を取り入れながらノウハウを蓄積して参りました。

昨今、数多くの電子端末がリリースされ手軽に電子書籍が利用される中、特定のプラットフォームに依存せず、さまざまなOSや端末、ファイルフォーマットに対応したオープンな環境での電子書籍活用が期待されています。

大学では、学生がモバイル端末で教科書や図書館の貸出書籍、学術書、講義資料の閲覧・全文検索を行うニーズがあります。さらに、スマートフォンで撮影した手書きノートを含めたさまざまな書籍を一元管理し、効率的な学修・研究を行える環境が求められています。また、企業においても知識共有、部署を超えた社内資産の積極的活用、設置スペースの確保といった新しいライブラリースタイルへのニーズが高まっています。

このようなニーズに応え、「BookLooper」は大学における効率的な学修、企業における知識の活用を支援する電子書籍配信サービスを提供します。

BookLooper概要図

大学授業や学術研究に用いる電子図書館では、学術書・教材の配信、講義資料・学内出版物の配信などに活用。企業内電子図書館・電子資料室では、ビジネス雑誌・書籍の配信、社内出版物の配信等に活用

機能

セキュリティ機能

ユーザグループに即した柔軟なアクセス管理を行えるとともに、堅牢なDRMで、電子書籍コンテンツの不正コピー防止や有効期限管理、貸出期限管理などの機能を提供します。

マルチデバイス対応

タブレット(iPad / Android端末 / Windowsタブレット)、スマートフォン(iPhone / Android端末)、PC(Windows / mac)に対応し、メモやマーカーを端末間で共有するなど、コンテンツを相互利用することができます。

学修用途に即した便利な機能

ビューア機能

電子書籍コンテンツに、しおり、メモ、マーカー、ブックマークを挿入し、学修を支援する環境を提供します。

全文検索機能

電子書籍コンテンツを横断して全文検索ができます。

本棚機能

教科書、図書館の貸出書籍、学術・専門書、講義資料、外部のクラウドサービスに蓄積された手書きノートなどを一元管理します。

本棚の画面イメージ

探しやすさを追求したストアサイト機能

キーワード検索とカテゴリ分類により、ユーザがダウンロードしたいコンテンツを探し出せる場を提供します。

ストアサイトの画面イメージ

決済機能

BookLooperストアサイトにて、電子書籍コンテンツの有償提供(カード決済・コンビニ決済)を行うことができます。

オーサリング機能

PDFやMicrosoft Word、Microsoft Excelなどのさまざまなファイルを登録し、簡単に電子書籍コンテンツとして配信することができます。

さまざまなワイヤレスネットワーク環境に応じたダウンロード機能

コンテンツをダウンロードしながらの閲覧(ストリーミング)に加え、ダウンロード完了後にはオフラインでも閲覧することができます。

認証基盤連携

LDAPや学術認証フェデレーション(学認)などの認証基盤連携が可能です。

豊富なコンテンツラインナップ

丸善雄松堂株式会社と提携し、多種多様なコンテンツが配信できます。

企業向け配信コンテンツ例

エコノミスト(毎日新聞社)、CNN English Express(朝日出版社)、週刊ダイヤモンド(ダイヤモンド社)、週刊東洋経済(東洋経済新報社)、一橋ビジネスレビュー(東洋経済新報社)、WIRED(コンデナスト・ジャパン)など

大学図書館向け配信コンテンツ例

慶應義塾大学出版会株式会社、株式会社勁草書房、一般財団法人東京大学出版会、株式会社みすず書房、株式会社有斐閣、株式会社吉川弘文館の新刊ハイブリッドモデル。丸善雄松堂の電子書籍閲覧サービス「Maruzen eBook Library」の約30,000タイトルなど

大学教科書としての配信例

東洋経済新報社、丸善出版、情報学系出版社、医学・看護学系出版社 他多数の教科書・学術書

上記例に限らず、お客様のご要望に合わせ、コンテンツの調達から配信までをワンストップで行います。

分析機能(BookLooper kizuki)

BookLooperの利用状況をレポートで提供します。分析結果をもとに、利用者のフォローや授業・研修の改善が可能です。

  • 個人に紐づいた詳細なログを取得・分析する際は、利用者の許諾が必要です。

導入イメージ

企業向け採用例

企業向けの採用例

三菱東京UFJ銀行様

2013年3月より人材育成の一環として企業向け電子書籍配信サービスとして導入され、国内767拠点、45,000人の社員にビジネス雑誌・ビジネス書籍をご利用いただいています。

株式会社イトーキ様

2013年度より「知識を見せる化し、知識共有を促す」新しいコンセプトを共同開発し、電子雑誌配信ライブラリーシステム(ビブリオビューワー)との連動サービスとして採用されています。

三井住友海上火災保険様

2015年11月より、時間や場所にとらわれない、新たな学びの場となる「電子図書館」を創設されました。ビジネス雑誌・書籍だけでなく、社内報も配信し、全社員約20,000名が社内外の幅広い情報をタイムリーに入手できるようになっています。

大学向け採用例(教科書・講義資料)

大学向けの採用例

©小泉文夫 / 平凡社 ©井口勝文、江川直樹、若本麗湖、難波健 / 学芸出版社 ©伊藤元重 / 日本経済新聞出版社 ©遠山啓 / 岩波書店 ©石井一成 / ナツメ社

創価大学様

2013年4月より看護学部にて正式採用され、新入生全員にノートPCを貸与し、電子教科書を配信しています。重い教科書を持ち歩かず、学修できる環境を提供しています。

京都造形芸術大学様

2013年4月より新規開設した通信教育部芸術教養学科にて専門科目・総合科目の教科書を電子配信しています。総合科目は市販の教科書が採用されており、決済機能を提供しています。2015年4月からは、対象を大学院も含む通信教育部全学生6,500名に拡大し、専門教育科目と総合教育科目合計58科目での配信を実現されています。

青山学院大学様

2013年9月から経済学部での経済学系教科書の電子配信実験を開始、2014年4月以降の新入生から全学部生に株式会社東洋経済新報社が発行する教科書『スティグリッツ公共経済学』などを配信しています。電子化された教科書は、経済学部の基礎理論書として4年間使用するため、学生は電子教科書の辞書的利用による振り返り学習をより深く掘り下げて行えるようになりました。

北海道情報大学様

2014年4月より、道内で初めてBookLooperを導入されました。情報化社会のニーズに対応できる人材育成を目指し、初年度は丸善出版株式会社をはじめ理系専門出版社6社の教科書を採用。1,2年生900名がiPadでの利用を開始しました。

新潟工科大学様

2015年4月より電子教科書、講義資料配信、電子図書館の全サービスを導入されました。教科書と講義資料、図書館で借りた本と異なるコンテンツを同じ本棚で管理でき、横断して検索もできるなど充実のICT教育環境を実現されています。

大学向け採用例(図書館)

電子学術書共同実証実験

2010年12月より学生・教職員を対象とした慶應義塾大学メディアセンター(図書館)の電子学術書配信実験で採用されています。現在、慶應義塾大学様、神戸大学様、東京大学様、名古屋大学様、奈良先端科学技術大学院大学様、福井大学様、立命館大学様、大阪大学様にご参加いただいております。

慶應義塾大学様

2013年4月より医学部にて利用実証実験に採用され、医学系学術出版社の書籍を配信しています。医学部の2年生全員と教職員の約140名にiPadを配布し、授業や自宅などで利用されています。2016年4月からはメディアセンター(図書館)でBookLooperを採用され、学術系の新刊書を中心に800タイトル以上を全学で閲覧可能にしました。

東京大学様

2013年10月より東京大学新図書館計画の一環として、授業での電子書籍利用実験に採用されています。教師・学生間で電子学術書への書き込み・読書体験を共有する機能や外部の知識ネットワークとの連携など、授業や学術研究を支援する仕組みを提供しています。

福井大学様

電子学術書共同実証実験の成果を踏まえ、2014年10月より電子図書館サービスを導入されました。6,000名を超える学生・教職員が紙の本と同様に図書館の検索システムで参照、貸し出しや返却を行うことができます。

玉川大学様

2015年4月1日の新図書館「大学教育棟 2014」の開館に合わせ、BookLooperを導入されました。図書館の共有資料への書き込みや全文検索、読書行動のログ分析まで視野にいれた積極的な学修支援を実現していく構想で、開館時から英語学習の多読支援用電子書籍を多数提供されています。

奈良先端科学技術大学院大学様

電子学術書共同実証実験後、2016年3月のシステムリニューアルに合わせ、BookLooperを導入されました。利用頻度の高い新刊書の電子配信を行うほか、利用者の書き込んだメモも検索システムで検索対象として扱えるなど、利用者の利便性を高められています。

大学向け採用例(分析)

九州大学様

2014年10月より実験開始、2015年4月より1年生約2,700名、2016年4月より全学の学生・教職員約27,000人向けに講義資料を配信されています。オープンソースのラーニングマネジメントシステム「Moodle」、同じくオープンソースのeポートフォリオシステム「Mahara」と合わせ、学習履歴にカリキュラム、講義情報や出欠、小テストの結果、自らの学習記録なども含めた教育ビッグデータを形成。さまざまな分析を行い、教育・学修の質向上に役立てています。

主な受賞歴など
2014年~ 国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT)「ソーシャル・ビッグデータ利活用・基盤技術の研究開発 ビッグデータの教育分野における利活用アプリケーションの研究開発」採択
2016年
  • 第1回IMS Japan賞 最優秀賞「データドリブンな教育改善を支援するM2B(みつば)システム」
  • 第13回日本e-Learning大賞教育ビッグデータ特別部門賞「(同上)」

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